1月の厳しい相場をプラスで乗り切った人たちの共通点

・ 投資家にとって1月は厳しい月だった。S&P500指数とダウ平均の両方は5%を超える下げとなり、ハイテク株の多いナスダックは、2010年5月以来最大の下げとなった。こんな状態だから、93%の個人投資家たちが1月がマイナスとなったのは全く不思議ではない。これが意味することは、ごく一部の人たちは1月をプラスで終えた訳だが、これらの人々にはどんな共通点があっただろうか?正解は、口座を占める現金の割合だ。1月をプラスで終えた個人投資家たちは平均で19%の現金ポジションがあり、1月をマイナスで終えた人々の現金ポジションは平均で9%だった。(マーケット・ウォッチ


・ 連銀は今年4回の金利引き上げを行うと見られているが、それは現実離れした見方だ。私は多くても2回だと思う。世界の中央銀行は、弾薬をほとんど使い果たしてしまったが、経済成長は相変わらずゆっくりしている。道はかなりデコボコだから、こんなところを運転したいとは思わない。最終的に訪れる買いチャンスに備えて、投資家たちは20%から25%の現金ポジションを持つべきだ。-- モハメド・エラリアン(アリアンツ主席経済アドバイザー)

・ 2週間ほど前、FF金利の先物は9月に金利が引き上げられる可能性は半々であることが示されていた。しかし今日、9月の利上げの可能性は消え、12月の利上げの可能性も半々以下になっている。要するに、先物市場は、今年の利上げは無いことを予想しているのだ。 -- アラン・ナックマン(トレーディング・アドバンテージ)

・ 直感に反した見方だが、増える貯金は問題だ。月曜に発表されたデータによると、米国消費者の貯蓄率が5.5%に上がり、ここ3年間で最高のレベルに達した。子どもの頃、両親たちからもしもの時に備えて貯金することの重要性を教えられたが、貯蓄率が増えることは米国経済成長の足を引っ張ることになる。ドイツ銀行のアナリストによれば、貯蓄率の跳ね上がりは個人消費鈍化の可能性を示し、既に数年間続いている活気の無い経済成長にブレーキをかけることになりそうだ。(ビジネス・インサイダー

・ 投資家たちがヘッジファンドに期待していることは、数パーセントの利益ではなくホームランだ。しかし、モルガン・スタンレーの調査によると、多くのヘッジファンド・マネージャーは、S&P500指数の中で最も時価総額の大きな42銘柄には大した期待ができないと言う。たとえばFANGという名前で知られるフェイスブック、アップル、ネットフリックス、そしてグーグルはあまりにも多くの人たちから投資されてしまっている。現在のヘッジファンドの姿勢は、メガ・キャップ(巨大な時価総額を持つ株)への資金配分を減らして、小型と中型株へ資金を移動させている。(ビジネス・インサイダー

・ バンク・オブ・アメリカ・メリル・リンチによると、過去15年間を振り返った場合、大手ファンドは平均で資金の約60%を株に割りあてている。しかし今日、この数値は52.1%を示し、株の買いシグナルとなる52.9%未満というレベルに達している。数値が52.9%を割った場合、1年後のS&P500指数は平均で24%の上昇となっており、もし今回も同様な展開となるとS&P500指数は2405付近まで上昇することになる。(現在1939) しかし、バンク・オブ・アメリカ・メリル・リンチは、そこまでの上昇は困難であり、2200という目標値を発表している。(CNBC

・ 世界最大の時価総額を持つのはアップルだが、それは長続きしない可能性がある。グーグルでお馴染みのアルファベットは月曜の取引で2%の上昇となり、その結果時価総額が5334億ドルに達し、アップルの時価総額5327億ドルを瞬時上回っている。(CNNマネー

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