マーケット関係者、アナリストたちのコメント

・ USA TODAYに、米国株式市場の再上昇が始まった5つの理由が掲載されていた。①心配されていたモメンタム株の崩れが優良株に広がらなかった。②米国経済は、歴史的な寒い天候による被害から立ち直り始めた。③経済の回復のために世界の中央銀行が動いている。④ウクライナ情勢は、予想されたような最悪な事態を引き起こさなかった。⑤専門家たちの警報にもかかわらず、株式市場は大きな調整をすることはなかった。

しかし、上記には肝心なことが抜けている。先ず、大きく崩れる中国の不動産市場、そしてもう一つは秋に終了が見込まれる量的緩和だ。マスコミが報道しているのは単なるプロパガンダであり、大衆は急ピッチに進むインフレに苦しんでいるのが現状だ。 -- リチャード・ラッセル(ダウ・セオリー・レターズ)

・ 大学を卒業してから既に2年経過という時点で、半数の卒業生たちは今日も相変わらず両親、または家族の一員から金銭的な援助を受けている。2007年から2013年にかけて大学を出た人たちに共通していることは、彼らは金融危機、そして景気後退から大きな影響を受けたことだ。 -- (CNNマネー

・ 米第1四半期のGDPはマイナス1%という結果だったが、米国経済はトレンド以上の成長が始まった。当社で開発した指標(カレント・アクティビティ・インディケーター)によれば、5月の米国経済成長率は年率で3.4%に及び、更に対前年比では予想された2%~2.5%を上回る+2.7%だった。

カレント・アクティビティ・インディケーターはGDPよりもタイムリーな指標であり、GDPよりも広範囲にわたって経済状況を把握することができ、更にGDPとは違い発表された後に下方/上方修正されることも少ない。

私たちが米国経済の3%以上の伸びを予想している最大の理由は、回復改善が始まった住宅市場だ。去年の夏、30年住宅ローンの金利が100ベーシスポイントの上昇となったが、それは既に完全に過去のものとなった。現に、ローンの金利は今年に入ってから40ベーシスポイントの下落となり、これは住宅市場に好影響となるだろう。

更に、家族構成も住宅市場に好材料だ。2006年から2012年にかけて、両親と同居する18才から34才までの世代が5パーセンテージ・ポイント増えた。しかし、この状況は去年から変わり始めている。労働市場を考えるとペースはゆっくりとしたものになるだろうが、同居を選ぶ若い世代は年々減少することになるだろう。 -- ジャン・ハトジウス(ゴールドマン・サックス)

・ 連銀は早急に金利を引き上げる必要がある。もし金利引き上げのタイミングが遅れると、米国は金融危機に再度襲われることになるだろう。あと6ヶ月もすれば、米国の失業率は6%未満になり、コアインフレ率は2%に達することだろう。私は金利の引き上げが経済の回復にブレーキをかけることになるとは思わない。金利引き上げということに注目するのではなく、重要なことは実際の金利レベルだ。現在のゼロ金利は、経済に良い影響を与えているとは思われない。 -- ジョセフ・ラボーニャ(ドイツ銀行)

・ 私は神ではないから、誰が正しい誰が間違っている、と審判するつもりはない。しかしアジアの地政学的情勢を中国の立場から見た場合、米軍のアジア駐留は完全に許すことができない。米国、イギリス、フランスのような強い軍備を持った国なら、力の弱い国を簡単に翻弄することができる。しかし、ヨーロッパと米国の2倍に相当する人口を持ち、更に強力な軍事力を持つ中国を邪険に扱うことはできない。 -- マーク・ファーバー(著名投資家)


マーク・ファーバー氏

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