半数のアメリカ人は株をまだ買っていない、これは誰の責任?

ダウ指数は1万5000の大台に乗り、米国株式市場は、ますます好調だ。実際の数字で見ると、ダウ指数は2009年の安値から2.3倍の成長となっているが、この上昇相場には「史上最も嫌われている上げ相場」という名前が付けられている。



上のチャートは、昨日(12日)ビジネス・インサイダーに掲載されていたものだ。株に投資している人たちの数がパーセンテージで示されているが、これについてデビッド・ローゼンバーグ氏(グラスキン・シェフのチーフ・エコノミスト)はこう語っている。

最近発表されたデータによると、52%のアメリカ人が株に投資をしている。これは歴史的に見て非常に低い数値であり、1年前は53%、そして5年前は62%だった。株の強気論者たちは、こんなことを言うだろう。「連銀は、もっと積極的に量的緩和を実施する必要がある。株式市場は確かに好調だが、この上げ相場から恩恵を得ているのは米国市民の半分だけだ。現在の米国には、資産効果が十分に広まっていない。」

上記したように、今日のブルマーケットは、「史上最も嫌われている上げ相場」と呼ばれ、ライアン・デトリック氏(schaeffersresearch.com)がツイートしたこのチャートを先日のブログに載せた。


上昇している黒い線はS&P500指数、そして緑の線はアナリストの買い推奨だ。2011年の秋、S&P500指数に属する銘柄の約56%に買い推奨が出ていたが、結局そこがピークとなり下降が始まっている。良く解釈すれば、アナリストたちは慎重になり、インターネット株バブルの時のように買い推奨を乱発することが無くなった。しかし個人投資家の立場から見ると、たとえマーケットが上昇していても、買い推奨が減っている状況では株の買いを躊躇してしまう。

株は自分の判断でやるものだが、多くの人たちは判断をするためにアナリストや投資アドバイザー、それに経済学者たちの意見を参考にする。他人に責任を押し付けるつもりはないが、ジョシュア・ブラウン氏の見方には一理あると思った。

多くの人たちは、なぜこの大きな上昇相場に乗ることができなかったのだろうか?インフレ、デフレ、キャピタル市場の崩壊などといった恐ろしい専門家の予想や意見に基いて、個人投資家たちは持ち株を売ってしまった。この責任は、いったい誰が取るのだろうか?

誤解を避けるために一言付け加えると、ジョシュア・ブラウン氏は、大衆が上げ相場に乗れなかったのはアナリストやアドバイザーに全責任があると言っている訳ではない。ブラウン氏自身、この上げ相場が何故これほどまで大衆に無視されているのかが分からない状態だ。

インターネット株バブルで大損、金融危機で大損した人たちは、今日40代、50代の人たちだ。働き盛りの年齢層であり、それなりの個人資産もある世代なのだが、二度も痛い経験があるだけに、もう株はこりごりといった状態だ。彼らが株をやりたくないのは分かるが、それ以外の世代も株をやる気になれないのは何故だろうか?単に株式市場に幻滅しただけだろうか?それとも、今日のアメリカ人には、株を買う余裕など無いということなのだろうか?どうもよく分からない。

(参照したサイト:The Saddest Thing About This Epic Stock Market Rally

Bearish Pundits Complain That Too Many People Listened To Them

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