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失速のグーグル、金の月足は久しぶりに陽線

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3月の取引が終了し今月の月足が完成した。ということで、今日は月足チャートをいくつか見てみたい。先ず金のETF、SPDR Gold Shares (GLD)。




5カ月連続の陰線の後、小さな陽線がサポートラインの直ぐ上に形成された。ストキャスティクスも売られすぎレベルに落ち込み、4月は反発ラリーに期待できそうだ。


グーグル




失速、息切れを表す上ヒゲ(1)が出来上がり、4月早々利食いの売りが先行しそうだ。週足チャートも見てみよう。



AB=CDが完成したようだ。株価はDの少し手前で失速となり、ストキャスティクス(1)は80を割って売りシグナルが出ている。


米長期国債のETF、iShares Barclays 20+ Year Treas Bond (TLT)



ストキャスティクスが重なり買いシグナルが出そうだ。1と2を見て分かるように、株価は上げ方向だが、ストキャスティクスは一段下がってリバース・ダイバージェンスの買いパターンになる可能性がある。



上半分は米長期国債、そして下半分は米長期国債に対して強気な見方をしている人たちの数がパーセントで示されている。グレートローテーション(債券から株へ)という流行り言葉を反映して、国債に強気な人は、現在たったの25%だ。過去をふり返ってみると、このような低い数値の後には、国債は反発ラリーを展開している。

facebookで見つけたいい話

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【ある医者の体験】

80歳くらいの年配の紳士が指の抜糸をしてもらいにやってきた。

彼は9時に約束があって急いでいたのですぐに診察することにした。

傷を診てみると、もうほとんど治癒状態で私は抜糸をすることにした。

傷の処置をしながら、『なぜそんなにお急ぎなのですか?』と訊いた。

年配の紳士は、『老人ホームの妻といっしょに朝食をとることになっているんです。』 と答えた。

彼の妻の健康を尋ねると、『認知症で老人ホームにすこし前から入居しているんです。』と言った。
『それでは遅れると奥さんが困りますね。』

『妻は数年来、もう私のことが分からないのです。』

『もうあなたが分からないというのに、あなたは毎朝、奥さんのところに行かれてるんですか?』と問うた。

年配の紳士は私の手を軽くたたいて微笑んで言った。

『妻はもう私のことが分からないですが、私はまだ妻のことが分かるんです。』


(上は「癒しと笑いと感動のページ」から引用です)



思惑が外れた投機筋 -- トウモロコシ大幅下落

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トウモロコシの値段が窓開けで大幅に下げている、とMさんが教えてくれたので、さっそくチャートを見てみた。




これはひどい、26.85%の暴落だ。(注:チャートはスポット市場のトウモロコシ) 株の世界なら、著名アナリストによる格下げ、ガッカリな決算内容、来季一株利益の下方修正などといったニュースが売り材料になる。しかしトウモロコシの場合、どんなニュースが、このような大幅下落に結びつくのだろうか?

米農務省の発表によると、農業経営者たちが今年予定しているトウモロコシの作付け意向面積は9728万2000エーカーとなり、これは1936年以来最高の意向面積となるだけでなく、予想されていた数値を約3万エーカー上回る。更にバロンズ誌の報道によると、予想を下回る作付け意向面積を期待してトウモロコシを買っていた投機筋が、一斉に買いポジションを投げたようだ。

トウモロコシに投資している上場投信もある。下が日足チャートだ。



超特大の陰線(A)だ。少しさかのぼってみると、1付近で買った人がいたことだろう。1と2を比較すると、株価は下げているが、その反対にストキャスティクスは上昇しダイバージェンスが起きている。次に週足チャートを見てみよう。



下降するチャンネル内での動きが続いている。そろそろ下辺に到着だから、ここで更に空売るより、一時的な反発ラリーに備えたほうが良さそうだ。

木曜に起きたトウモロコシの下げは、単なる大幅下落ではなく、多数の投機家に衝撃を与えた。業界関係者テッド・サイフリードさん(Zaner社)は、こう語っている。

“今日という日を一生忘れることはないだろう。”

(参照した記事:Highest Acreage Since 1936? Corn Futures Slump 5%, Hit ‘Limit Down’

Corn’s Slump Likely Whacked Speculative Fund Managers

What We Need To Take Away From This USDA Report

子どもの教育費は金(ゴールド)で貯めろ??

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知人からpriced in gold.comというサイトを教えてもらった。米国では大学の授業料が毎年のように上がり、両親たちの大きな悩みの一つになっているが、もし金(ゴールド)で授業料を支払うとするとどれくらいの量が必要になるだろうか。


上のチャートには、1年分のエール大学の教育費(授業料、部屋代、食費)を払うために必要な金の量がグラムで示されている。

例えば2009年だが、この年の教育費は1932年とほぼ同じだ。しかし、急速に価値を失ったドルのお陰で、教育費だけでなく多くの物の値段が大幅に上昇した。1932年、エール大学の教育費は1056ドルだったが、2009年には4万8622ドルに跳ね上がっている。しかし金で払った場合は、両年とも同様な1585グラムだ。10年後の教育費は、どれくらいになるかは分からない。しかし今から金で教育費を貯めていけば、必要なときに必要な通貨に交換することができる。


米国の総世帯純資産を金に換算したものだ。2001年、2002年頃に5000トンの最高値を記録して以来、米国の総世帯純資産は減少が続いている。

そして下はS&P500指数を金で換算したものだ。


今日S&P500指数は新高値で終了したが、金で換算すると、2000年の高値にはまだ程遠い。2000年、S&P500指数は160グラムを超える金に相当したが、現在の数値は40グラムに満たない。

ドル安、円安という言葉で分かるように通貨の価値は変動する。上の大学教育費の例で分かるように、ドルは価値を失ったが金の価値に変わりはない。多くの人たちが既に繰り返し述べていることだが、資金の一部を金投資に割り当てることは大切だと思う。

米国株式市場 -- 現金不足の投資家たち

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米国3月の消費者信頼感指数は予想を下回る結果だったが、ライアン・デトリック氏(Schaeffer's Investment Research)は、こんなことを指摘している。

興味深いことは、低い消費者信頼感指数は株式市場に好材料であるということだ。1980年以来、消費者信頼感指数が今回のように60を下回ったことは60回ある。消費者信頼感指数が60を割った3カ月後、S&P500指数が上昇している確率は73%あり、平均上昇率は3.3%の好成績だ。(1980年以来、S&P500指数の3カ月平均リターンは2.3%、そして3カ月リターンがプラスの確率は66%ある。) 3月の消費者信頼感指数は前回から13%の下落となったが、このように10%を超える下落も株式市場に好材料だ。消費者信頼感指数が10%を超える下げとなった3カ月後、S&P500指数が高くなっている確率は62%あり、平均リターンは+3.6%だ。
下のチャートは、デトリック氏のブログに掲載されていたものだ。



(赤い線が消費者信頼感指数、そして黒がS&P500指数。)

デトリック氏は、こう書いている。

S&P500指数が1550に迫る今日だが、今回の場合、消費者信頼感指数はかなり低い。2000年と今日を比較すると、S&P500指数は同レベルだが、2000年の消費者信頼感指数は145だから今日の60未満の数値を大きく上回っている。2007年のピークでは消費者信頼感指数は110だった。長期的に見た場合、このように下降が続く消費者信頼感指数は、S&P500指数に大きな好材料になると思われる。
デトリック氏の言いたいことは分かる。現在の低い消費者信頼感指数は、人々の将来に対する悲観的な見方が表れている。しかし、もし人々の考え方が変わり将来に対して楽観的になれば、とうぜん消費者信頼感指数は上昇し、株式市場へ資金が大きく流れこむ可能性がある。

しかし、kimblechartingsolutionsは、ひとつ気になることを指摘している。



一番上がS&P500指数になり、特に注目したいのが2だ。2は信用買い残を表し、極めて高いレベルに達している。そして1の棒線は水平線(0)より下にあり、投資家たちの口座には現金が無い。言い換えれば、投資家たちは信用買いを徹底的に利用…

政府、政治家は誰の味方? -- キプロスが教えてくれたこと

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報道されているように、3月の米消費者信頼感指数は市場予想を下回る結果だったが、早速こういうツイートが出ている。




「2010年6月以来、経済学者たちの消費者信頼感指数の予想が、これほど大きく外れたことはない。」

3月26日(ブルームバーグ):米民間調査機関のコンファレンス・ボードが発表した3月の消費者信頼感指数 は59.7と、前月の68.0(速報値69.6)から低下した。ブルームバーグがまとめたエコノミスト予想の中央値は67.5だった。
コンファレンス・ボードの説明によれば、歳出の自動削減が消費者信頼感指数を悪化させる一因となったようだが、金融政策や財政政策は消費者の心理に大きな影響を与える。現在キプロスで起きている一連の事件は、全世界の人々に政府に対する不信感を植え付けているのではないだろうか。

・ 3月26日(ブルームバーグ):キプロス救済合意の細部には悪魔が潜んでいる。債務危機の次の犠牲になるのはどの国かとの議論が投資家の間に広がる中で、キプロス救済はユーロ圏の預金者や債券保有者の記憶に刻み込まれる前例を作った。25日早朝に合意された救済条件の下、キプロスの銀行の優先債保有者が損失を負担し、預金保険の対象外の預金は大きく消えてしまうことになる。 ・ これは失言なんでしょうか?それともそれなりの覚悟をもって今後の欧州を考えなくてはいけないのか。ユーロ・グループ議長のダイセルブルーム議長(オランダの財務相)が「キプロス危機の解決方法は、今後ユーロ圏で同様の危機が起きた時の雛形となるであろう」と発言したことでユーロが大きく下落しました。雛形…つまり、キプロス以外の国で同様の債務危機が起こった際、支援条件として銀行預金への課税が条件となる可能性がある、ってことよね。(ひろこの“ボラタイル”な日々)
緊急時、国家が財政難に直面する場面では、あなたの預金が没収される可能性がある。3月25日、Wealth Wireはこう書いている。

もしあなたが、ヨーロッパの銀行にまだ金を預けているなら、即刻に下ろすべきだ。今回のキプロス救済で明らかになったことは、一部の人たちは多額な預金を失う結果となり、100%安全な銀行はもはや存在しないということだ。 更にデイリー・メールによれば、キプロスのアナスタシアディス大統領は財政危機を友人たちに事前に知らせ、預金を海外へ避難させることを勧めて…

ギリシャ株にリバース・ダイバージェンス

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ギリシャ株の買いを勧められたら、皆さんは躊躇せずに買うだろうか?

借金国ギリシャ、スペイン、ポルトガル、そしてイタリアは更なる救済資金を懇願するだろう。しかしドイツは懇願を無視するだろう。 -- ギャリー・ゴードン氏(Pacific Park Financial) ギリシャの債務は2013年にGDP(国内総生産)比190%に達する見通しで、失業率も25%に達し、景気後退は6年目を迎える。-- (CNNMoney)
失業率25%などと聞いたら、ほとんどの人たちはギリシャを投資対象から外すことだろう。失業率に関する、こんなチャートがある。


上昇する赤い線はユーロ圏の失業率、そして真ん中の線はフランスの失業率、そして下降しているのはドイツの失業率だ。ドイツは例外だが、どちらにしてもこんなチャートを見たら、ギリシャだけに限らずヨーロッパに投資する気は無くなってしまう。

去年12月19日の、この報道を思い出してほしい。

米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)は18日、一部デフォルト(債務不履行)を示す「SD」としていたギリシャ国債の長期信用格付けを「Bマイナス」に5段階引き上げたと発表した。(共同)
下が格上げの理由だ。

額面3百億ユーロ(約3兆3千億円)を超える国債の買い戻しによる債務削減が実現したことが理由。国債買い戻しを受け、ユーロ圏諸国が融資を決定したことについて、S&Pは「ギリシャをユーロ圏にとどめ、財政の安定を回復させるとの決意の表れだ」と評価した。(共同)
なるほど、それならギリシャ株も買えるかもしれない。もし、この報道があった日にギリシャ株を買ったらどうなっただろうか?




上はギリシャ株の上場投信、Global X FTSE Greece 20 (GREK)の日足チャートだ。1が報道のあった日になり、もし2月6日、7日(2)の高値で上手く売却できたとすると約16%の利益が得られた。しかし、まだ今日(3)まで持っていたとすると約7%の損になる。

最初の質問に戻ろう。あなたは現時点(3)で、このギリシャ株の上場投信を買いますか?長期的に見てみると、現在の株価は面白い位置にある。下は週足チャートだ。




入れた線で分かるように、去年2月の高値付近がレジスタンスになり株価の下降が始まっている。



フィボナッチのレベルを去年6月の安値から今年2月の高値で入れてみ…

ドルの先物に史上最高の買い

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Jason Goepfert氏(SentimenTrader.com)のツイートだが、ドルの投機家に関することで、かなり驚いている。リンクを早速クリックすると、このチャートが出てきた。



上半分は米ドル指数、下は大口投機家たちのネット・ロング・ポジション(買いポジション数-空売りポジション数)が示されている。

注目は四角内のコメントだ。「 54,000 contracts New all-time high(54,000枚、史上最高)」。現時点における米ドル先物の買いポジション数は、空売りポジション数を54,000枚上回る史上最高値が記録され、言うまでもなく大口投機家はドルに対して超強気だ。(大口投機家の75%は、マネー・マネージャーと呼ばれる資産運用会社。)

そして下は、大衆のドルに対する見方だ。



Aのように、線が上限を突破するときは大衆はドルに対して極めて強気であり、Bのように下限を割るときは大衆は極めて弱気になっている。現時点では、まだ上限を突破していないが、70を上回るかなりの強気レベルだ。

プロも強気、大衆も強気、皆が皆ドルに強気だ。ということは、、、

下は、ドル指数に連動するETFの週足チャートだ。




先ず目につくのは、2週間連続で形成された陰線だ(1)。極めて大きいというわけではないが、今週の陰線に伴った出来高(2)は先週のレベルを上回り、売り圧力の増大を見ることができる。そしてストキャスティクス(3)はクロスして売りシグナルが出ている。売りシグナルと言っても、まだ80のラインを割っていないから、それほど強い売りシグナルではない。

下は日足だ。



はたして今回も、このサポートライン(赤)に支えられるだろうか、それともブレイクダウンだろうか?

ドル/円はサポートを割る?それとも反発?

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ドル/円の60分足チャート:

3月19日時点になるが、ドル/円は、このように動くのではないかと思った。だから、Aが買いのタイミングになる。



しかし、結果は見事に外れ、ドル/円はA点に行く前に上昇となった。



日足チャートを見てみよう。



以前のレジスタンス・ゾーンが今度はサポート・ゾーン(94.10円~94.45円)になっている。もう少しチャートを拡大してみよう。



現時点で言えることは、1と2で分かるように、ドル/円は一段低い高値を形成した。しかし、サポート・ゾーンを割って3の安値も下回るようなら、ドル/円は一段低い安値を形成しダウントレンド入りの心配が出てくる。



もしサポート・ゾーンを割った場合は、AB=CDの可能性があるから、一先ず目標は50%の値戻しレベル(2月25日の安値から3月11日の高値で測定)をやや下回る93.50円付近になる。



もしサポート・ゾーンを割らずに反発となった場合は、2の高値(96.13円)が目先の目標だ。

円安は単なるトレンドではない!?

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今週のAAIIの発表によると、株式市場は更に上昇すると思う、と答えた強気論者数は先週の数値より6.5ポイント少ない38.9%に減少した(歴史的平均値は39.0%)。弱気論者は1.3ポイント増え33.3%(歴史的平均30.5%)、そして中立論者は前回を5.2ポイント上回る27.7%(歴史的平均30.5%)となった。

さて、強気、弱気が極端に表れているのが日本円だ。



上半分が円指数、そして下半分が大衆の円に対する意見だ。1のように、線が上限を飛び出るときは、大衆が円に対してあまりに強気であり、2のように下限を割る場合は、大衆が円に対して極めて弱気になっていることを示す。

現状は、最近の急ピッチに進む円安を反映して、人々は極端に円に対して弱気になっている。皆が皆同方向に傾いているときは反転が近いと言われるだけに、そろそろ一時的な円上昇が起きてもおかしくない。

こういういう極論も発表されている。

Yen Is Going to Be Worthless(円の価値は無くなる)
この発言をしたのはアクセル・メルク氏、メルク・インベストメンツの社長だ。

日本は世界通貨戦争の勝者となるだろう。円安は更に大きく進み、円の価値はゼロになる。去年11月、当社は「円は崩壊するだろうか?」、と疑問符付きでレポートを発表したが、今日この疑問符は全く必要がなくなった。 ふり返ってみると分かるが、弱い政権が続いた日本だが、それとは関係なく円高という状況が起きた。そして今日の安倍政権は、議会の三分の二を握る強い政権だ。過去の弱い政権と強い安倍政権の決定的な違いは財政支出であり、安倍氏は日本経済を回復させるために、積極的な経済刺激策を実施することを約束している。安倍氏の求める財政と金融両面からの景気刺激策は、新日銀総裁から100%の協力を得ることだろう。 政治家たちは何も分かっていない。彼らはの決めたことは膨大な量の円紙幣を刷ることだ。今日、円の力学は変わった。円安は単なるトレンドではない。もちろん、一時的な円の反発ラリーは起きることだろう。しかし、円は崩壊を避けることはできない。
大衆は円に対して極めて弱気、そしてメルツ氏の極論。やはり、円の反発がそろそろ起きてもよさそうだ。


(参照したサイト:Ongoing Rally Splits Investor Attitudes

www.sentiment…

相変わらず無視される金と銀

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もしキプロスが本当に心配材料なら、金と銀が大幅に上昇した筈だ。 -- ブランダン・コンウェイ氏(Barron's) キプロスは象徴的な打撃をヨーロッパに与えただけだ。大きな経済問題ではない。 -- ローレンス・フィンク氏(BlackRock Inc.)
政治、経済の混乱は金銀の買い材料になる、と言われているだけに、キプロス情勢に大した反応を見せなかった金銀に多くの人たちはガッカリしたようだ。

金の上場投信、SPDR Gold Trust (GLD)の日足チャートを見てみよう。



小さなラリーを展開し(1)、株価はレジスタンスライン(2)に達した。出来高に入れてある線は20日移動平均線(3)だが、小さなラリー展開中(1)に、出来高がこの移動平均線を上回ることは一度もなかった。言い換えれば、現段階では、投資家には金に対する興味はほとんど無い。投資家たちに注目されたければ、金は下降する50日移動平均線(4)を決定的に突破する必要がある。

銀にも同様なことが言える。下は銀の上場投信、iShares Silver Trust(SLV)の日足チャートだ。



株価は、50日移動平均線(3)の下で完全な横ばい状態(1)、そして出来高も少ない(2)。投資家たちを呼び戻すには、これも金と同様に、50日移動平均線を大きく突破といった派手な出来事が必要だ。

金銀、それに商品市場について、ラリー・エーデルソン氏(投資アドバイザー)は、こう語っている。

私の商品市場に対する弱気な見方に変わりはない。その理由を簡単に言えば、商品市場は、短期周期におけるサポートレベルのテストがまだ済んでいない。現に私は、金の1500ドル割れ、銀は20ドルを割る大幅下落、そして原油は70ドルを割る下げになることを予想している。更に、砂糖、コーヒー、トウモロコシ、小麦、大豆なども下落となるだろう。現時点ではインフレを心配する必要はなく、私たちが現在直面しているのは一時的なデフレだ。
金と銀が冴えないもう一つの理由は季節的要素だ。



月別に見た金の成績だが、2月、3月のリターンはマイナスだ。



そして上は月別の銀の成績になる。赤い棒が示すように3月はマイナスだ。

もちろん、先日新高値を記録したダウ指数で分かるように、好調な株が金銀を避ける理由になっていることも確かだろう。


(参照した記事:Gold Would Be…

住宅建築銘柄はまだまだ行ける!?

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木材は住宅建築に欠かせない物の一つだが、木材相場に関するこういうチャートを見つけた。


20年間にわたる木材相場だが、Kimble Charting Solutionsは、こう書いている。

過去20年間、木材はチャンネル内での動きが続いている。チャンネル下辺から跳ね返さる度に、木材価格は100%の上昇となり、その反対に上辺から跳ね返されると、木材価格は50%の下落だ。そして今日(2)、木材価格は上辺に戻っているが、左下の短期チャート(3)を見てほしい。最近6カ月間の動きを示したものだが、木材価格はウェッジを下放れている。
木材に関連したニュースになるが、レイモンド・ジェームズのアナリストが、住宅建築株K.B.Homes、Lennar Corp、Toll Brothers Incの三つをマーケット・パーフォームからアウトパーフォームに格上げした。

この格上げで一つ気になるのはタイミングだ。なぜ、こんなに株価が上がってから格上げしたのだろうか?K.B.Homesの週足チャートを見てみよう。



2011年の秋、5ドル台だった株価は20ドル台まで大きく伸びている。繰り返しになるが、株価が4倍になった時点で格上げと言われても、ここで素直に買う気にはなれない。もちろん、トレンドに従った売買をするなら、この株は明らかに買い基調にある。しかしチャートだけで判断するなら、何も今日まで待たなくとも、この株のアップトレンドが明確になった時点で格上げをすることが出来た筈だ。

更に、K.B.Homesの向こう5年間の成長率は年率で4%が予想され、業界平均の21.94%を大幅に下回っている。それに、向こう一年間の一株利益予想は1ドルだから、K.B.Homesの妥当な株価は10ドル台ではないだろうか。

それでは木材価格に戻ろう。



Aが木材価格、そしてBは住宅建築銘柄に投資しているETF、iShares Dow Jones US Home Constructionだ。見てのとおり、木材が上昇しているときはETFも上昇し、木材価格が下がるときはETFも下がっている。上記したように、「木材価格はウェッジ(3)を下放れている」、というだけに、ここからの住宅建築銘柄の買いは慎重に行いたい。

最後に、もう一つニュースを付け加えておこう。

3月18日(ブルームバーグ):全米ホームビルダー協会(NAHB)とウェル…

救済条件: 預金の一部没収

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何と言っても話題はキプロスだ。

ユーロ圏財務相会合(ユーログループ)は16日、銀行預金への課税という前例のない措置を盛り込んだ100億ユーロ規模のキプロス救済計画に合意した。ユーログループ議長を務めるダイセルブルーム蘭財務相は会合後、記者団に対し、キプロスが支援を受ける条件として同国は10万ユーロ未満の銀行預金に6.75%の課税、10万ユーロ以上の預金に9.9%の課税を実施すると説明した。(ブルームバーグ)
一生懸命働いて貯めた金に課税!?当然の結果だと思うが、早速こんなことが起きた。

金融支援策の発表を受け、キプロスでは現金自動預払機(ATM)から預金を引き出す動きが広がり、ATMの資金は多くのケースで数時間で枯渇した。(ロイター)
実際に金融支援策が実施されるにはキプロス議会の承認が必要であり、JPモルガンのアナリストは、こう述べている。


与党が自信を持って期待できる賛成票は(56議席中)26─28票程度だろう。野党は26票前後の反対票を確保できるとみているのではないか。非常に僅差で、現段階では予想がつかない。
税金が好きな人はいないと思う。「預金に課税」と言うけれども、チェコの元経済相ウラジミール・ドロウヒー氏は、こんなことを指摘している。

ドイツなど欧州北部の有権者が一定の負担を求めるのは理解できる。ただ、事実上預金の1割を没収するというのは、危険な前例だ。混乱が深まれば、5割没収といった話にもなりかねない。
最後の部分、「5割没収といった話にもなりかねない」だが、このZero Hedgeの見出しを見てほしい。

Germany And IMF's Initial Deposit Haircut Demand: 40% Of Total
1割ではなく、ドイツと国際通貨基金(IMF)は「預金への課税40%」を要求していたようだ。考えてみてほしい。救済と引き換えに、あなたの預金の40%が没収される。そんな事を、あなたは黙って認めるだろうか?

キプロスの状況は皆が言うほど悪くない。キプロスの失業率は約12%だが、ギリシャやスペインの失業率はその倍以上だ。キプロスの抱える赤字はGDPの87%程度だが、アメリカが抱える赤字はGDPの100%を大きく超えている。キプロスは救済を受けるために、銀行預金への課税を承諾する必要がある。問題は、同様な課税が他国にも起き…

注目したい小型金鉱株

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3月14日、Helene Meislerさんが、こういうツイートをしている。
the h/s bottom in $GDXJ @enricobabinitwitpic.com/cbbbj4
— Helene Meislerさん (@hmeisler) 2013年3月14日
$GDXJというのはMarket Vectors Junior Gold Minersのことで、小型、中型の金鉱株に投資しているETFだ。h/s bottomは「ヘッド・アンド・ショルダー ・ボトム」を表し、ヘッド・アンド・ショルダーとは正反対の買いパターンになる。

Meislerさんが指摘しているチャートをローソク足で見てみよう。



上記したように、買い出動は株価がネックラインを突破したところで行う。予想される上昇幅は、頭からネックラインまでの幅に相当するから、第一の目標株価は19ドル付近になる。金曜の終値は16ドル85セントだから、期待できる利益は約13%だ。

国債、地方債、社債、崩れる債券市場

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国債のチャートは毎日見るが、地方債のチャートは滅多に見ることはない。Money And Marketsへ久しぶりにアクセスしたら、こんなチャートが載っていた。



BlackRock Muni Intermediate Duration Fund, Inc. (MUI)という地方債に投資しているファンドだ。Muni bonds collapsing ! (地方債暴落)、と大きく記されているように、明らかな値崩れが起きている。なぜ地方債が売られているのだろうか。Money And Marketsは、こう書いている。

真っ先に言えることは、債券市場からの資金流出が加速している。そして、連日高値を更新するダウ指数で分かるように、流出資金の行き先は株だ。
債券が売られている理由として、Money And Marketsは更に次の三つを挙げている。

・ 不安な連邦政府、州政府の財政状態。 ・ 金融緩和政策が続き、いっそう高まるインフレ懸念。 ・ あまりにも低すぎる債券の利回り。
三番目の「あまりにも低すぎる債券の利回り」だが、こんなところに、その影響を見ることができる。



PowerShares Hi-Yield Eq Div Achievers (PEY)という高配当株に投資しているETFだ。配当利回りは4.04%だから、国債(10年物)の利回り2%よりずっと良い。

売られているのは国債、地方債だけでなく社債も売られている。


iShares iBoxx $ Invest Grade Corp Bond (LQD)という社債に投資しているETFの日足チャートだ。社債と言っても、このETFの投資対象になるのは格付けの高い社債だから、へたな株を買うよりこちらの方が安全のような気がする。利回りも3.84%だから国債より高率だ。グレート・ローテーション(債券から株へ)という言葉が流行語になり、投資家たちは内容に関係なく債券なら何でも売ってしまえ、といった様相だ。


(参照した記事:Muni bonds collapsing! What it means …

楽観的になれない米国消費者たち

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3月のミシガン大学消費者信頼感指数は71.8と発表され、先月の77.6から下落しただけでなく、予想されていた78.0を下回った。何故このような冴えない結果になったのだろうか。ロイターは、こう報道している。

政府の経済政策を好ましくないと答えた人の割合は34%と記録的な水準に達し、1月の31%を上回った。調査を担当したリチャード・カーティン氏は声明で「政府の妥協能力の無さが国民の経済状況にどう影響するかについてほとんど考えられておらず、消費者の不満につながっている」との見方を示した。
今回の71.8という数値は、歴史的に見た場合、どんな水準にあるのだろうか。ダグ・ショート氏のブログに、こういうチャートが掲載されている。



青い折れ線がミシガン大学消費者信頼感指数、灰色の部分は景気後退期、緑と赤の棒線がGDPになる。

ミシガン大学消費者信頼感指数が始まったのは1978年、そして平均値は85.2だから、今日発表された数値は平均値を16%下回っている。非景気後退期の平均は87.7、そして灰色で示された5回の景気後退期の平均値は69.3だ。言い換えれば、今日の数値は景気後退期の平均値をたった2.5ポイント上回っただけであり、非景気後退期の平均値を15.9ポイント下回っている。
先日発表された雇用統計は、失業率の下落、予想を上回る非農業部門就業者数という良い内容だった。しかし、現在の米国消費者たちの心情は景気後退期とほとんど変わりがない。


(参照した記事:3月米ミシガン大消費者信頼感指数、2011年12月以来の低水準

Michigan Consumer Sentiment Plunges to Recession Levels

米国株式市場 -- 跳ね上がった強気論者数

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AAIIから個人投資家たちの市場感情が発表された。黒い線が強気論者数、そして赤い線がS&P500指数になる。強気だ、と答えた人の数は先週の31.06%から45.42%に上昇し、2010年7月以来最大の上昇幅となった。(強気論者数の歴史的平均は39.0%)

弱気だ、という回答は6.5ポイント減って32.0%になった。しかし、この数値は歴史的平均の30.5%を上回っている。

更にAAIIは、個人投資家たちに、こんな質問をしている。

ダウ指数は連日高値を更新していますが、これはあなたの株に対する考え方に影響を与えましたか? 回答: ・ 強気、弱気という見方はダウの高値更新とは関係ない。(30%) ・ マーケットは、そろそろ短期的な調整になると思う。(18%) ・ マーケットの先行きに不安を感じ弱気になった。(17%) ・ 更に強気になった。(11%)
AAIIは、寄せられた個人投資家たちの回答の中から、次の5つを挙げている

・ 高値更新が続くマーケットは少し心配になる。マーケットは行き過ぎだと思う。 ・ 現時点では、マーケットに新資金を投入することはできない。 ・ 高値更新が続き、株の危険度が増している。しかし、マーケットは更に上昇すると思う。 ・ 割安株を見つけるのが難しくなった。 ・ 高値更新だからといって私の考え方に変化はない。
さて、ダウ指数は10連勝と好調だが、ティム・グリスキー氏(ソラリス・グループ)は、こう語っている。

マーケットが好転している状況では、当然の結果としてダウ指数の高値更新が連日のように起きる。マネー・マーケット・ファンドに停留していた資金、それに債券市場からも資金が株へ流れ始めているから、これから更にいっそう膨大な資金が株へ流入することになるだろう。

(参照した記事:Here Come the Bulls!

Sentiment Getting Frothy

Dow ends up for 10th day, S&P nears record high

重要なレベルをテストするソーラー株のETF

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ソーラー株が売られている。下はソーラー株のETF、Guggenheim Solar (TAN)の日足チャートだ。




マーケット終了まであと1時間を残し、株価は4.42%と大きく下げている。下げの一因となったのは、このニュースだ。


中国の太陽光パネルメーカー大手、サンテック・パワー・ホールディングス(尚徳太陽能電力)(STP.N)が政府による救済を受ける見通しとなった。貿易問題や供給過剰に伴う価格暴落が響いてキャッシュの流出が続き、数日内に期限を迎える5億4100万ドルの転換社債の償還が困難になった。(ロイター)
そして下は、同じニュースを伝えるAPの見出しだ。

Suntech Power shares plunge on bankruptcy concerns (サンテック・パワー株、倒産懸念で大幅下落)
サンテック・パワーの日足チャートを見てみよう。



長いローソク足が示すように、株価は24%の暴落だ。もし倒産が現実となれば、サポートライン(赤い線)など簡単に崩れてしまうことだろう。

ソーラー株のETF、Guggenheim Solar (TAN)の日足チャートを、もう一度見てみよう。



ヘッド・アンド・ショルダーの売りパターンが形成されているようだ。もし、売りシグナルとなるネックライン割れが起きると、目標株価は現在の株価から17%ほど下になる。


(参照した記事:中国の太陽光パネル大手サンテック、政府が救済へ=関係筋

Suntech Power shares plunge on bankruptcy concerns

連銀には逆らえない、株は買いだ -- 著名弱気論者、ついに白旗

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弱気論を貫いてきたリチャード・ラッセル氏(ダウ・セオリー・レターズ)が姿勢を変えた。下がヘッドラインだ。

Richard Russell — One Of The World's Most Famous Bears — Is Now Telling People To Buy Stocks
頑固なまでに株の買いを拒み続け、金の買いを提唱してきたラッセル氏だが、なぜ今になって株の買いを勧める気になったのだろうか?

指標は、マーケットが更に高くなることを示している。ご存知のように、米国の通貨をコントロールしているのは連銀だ。バーナンキ議長の最近の言葉を読むと分かることだが、連銀は出来る限りの手を尽くして、株式市場を上昇させることだろう。言い換えれば、株式市場が生きるか死ぬかは、連銀の一存にかかっている。
先週(8日)のブログで書いたことだが、ラッセル氏は、こう語っていた。

なぜ、このような予想に反するマーケット展開になってしまったのか?原因は、未だかつて見たことのない連銀によるマーケット介入だ。
この時点で、ラッセル氏は考えを変えて、読者たちに株の買いを勧めることができたが、それはしなかった。ここで思い出してほしいのは、「ダウ・セオリー・レターズ」という氏が執筆しているニュースレターの名前だ。

ダウ・セオリーを極めて簡単に説明すれば、ダウ指数とダウ輸送株指数が高値を更新している時は、株は買いになる。現在のマーケットで起きているのは、正にこの両指数の高値更新であり、ダウ・セオリーを信じているなら株は買いだ。「ダウ・セオリーの信奉者がダウ・セオリーを否定している」、という非難に対するラッセル氏の回答が上記の「原因は、未だかつて見たことのない連銀によるマーケット介入だ」になる。

非難に屈してラッセル氏は買い推奨に踏み切った、という声も聞こえるが、氏は更にこう説明している。

マーケットを上昇させる資金源は4つある。 1、まだマーケットに参加していない個人投資家たち。彼らは、金融危機や景気の後退で大きな損を出したが、上昇が続くマーケットを見て、もう一度株を買ってみようと決心するだろう。 2、株を十分に買っていないファンド・マネージャーたち。 3、空売りの買い戻し。 4、利回りの低い国債から、高配当株への資金の移動。

注:ラッセル氏が買いを推奨しているのは、ダウ指数に連動…