消費者信頼感指数の下落は株式市場に悪影響?

先ず、昨日のライアン・デトリックさんのツイートを見てください。




赤い線は消費者信頼感指数、そして黒がS&P500指数です。「株式市場(S&P500指数)はこんなに好調なのに、消費者信頼感指数は低すぎる」、というのがツイートの内容です。

このS&P500指数と消費者信頼感指数について、SOBER LOOKは、こう書いています。


チャート:SOBER LOOK

(赤:S&P500指数  青:消費者信頼感指数)

1月の消費者信頼感指数は市場予想を大きく下回った。円で囲った部分で分かるように、マーケットは好調に上昇を続けているが、消費者信頼感指数の方は下げが明確になっている。弱い消費者信頼感指数は、最終的に企業の売上低下といった形で表れる訳だから、このままマーケットが長期的に上昇を続けることは難しそうだ。

消費者信頼感指数の下落について、こういう報道があります。

1月の消費者信頼感指数は、予想されていた65.1を下回る58.6という結果となり、2011年11月以来最低のレベルに落ち込んだ。落ち込みの原因は増税だ。1月1日、議会と大統領が合意に達し、ほとんどのアメリカ市民の所得税が引き上げられことはなかった。しかし、一時的に引き下げられていた社会保障税が廃止され、米国市民の給料の手取りが減った。 

新年早々給料が減ったのですから、信頼感が下落するのは当たり前だと思います。(多くの米国人は、ワシントンの政治家たちに、また騙されたと憤慨していることでしょう。)

SOBER LOOKは、信頼感指数が低下しているのだから、このままマーケットが長期的に上昇を続けるのは難しいと結論していますが、今朝ライアン・デトリックさんは、こんなデータを公表しています。



1月の消費者信頼感指数は12%の下落となった訳ですが、上の表には消費者信頼感指数が10%以上の下げとなった場合、1カ月後、3カ月後、そして6カ月後のS&P500指数がどうなっていたかが示されています。Aは1カ月後の平均ですが、S&P500指数は1.2%高くなっています。3カ月後(B)は+3.6%、そして6カ月後(C)は+6.0%です。ということで、冴えない消費者信頼感指数は、必ずマーケットの下げに結びつくということにはならないようです。


(参照したサイト: What's wrong with this picture?

Consumer Confidence Plunges as Payroll Tax Holiday Ends

RyanDetrick

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