思ったほど強気でない米国の株投資家たち


オレンジ色の線は、好調なマーケットの様子を示すS&P500指数だ。もう一つの青い線、2010年12月にピークとなり下降しているのは、株に対して強気な見方をしている個人投資家のパーセンテージが示されている。マーケットが上昇しているにもかかわらず、強気論者の数が減っているという現象が起きているわけだが、更にこんなデータがある。


資料:ギャラップ社

上のグラフに示されているのは、株に投資をしている米国人のパーセンテージだ。(1999年から2011年の4月が比較されている。) 見てのとおり、今年4月に株や株専門のミューチュアル・ファンドに投資していると回答した人の数は、1999年以来最低のレベルに落ち込んでいる。

では、アメリカ人たちは、何が最高な長期投資だと思っているのだろうか?


資料:ギャラップ社

低迷が続く米国住宅市場だが、回答数が最も多かったのは33%の不動産だ。第2位と3位は24%の株と預金口座、そして4位は12%の国債などの債券だ。


資料:スタンダード&プアーズ社

上のチャートは、S&Pケース・シラー住宅価格指数だ。下げの速度は以前ほどではないが、相変わらず冴えない状態が続いている。しかしアメリカ人たちは、こんな状況でも、三分の一の人たちは不動産が最高の長期投資と信じている。言い換えれば、ここまで住宅価格は下げたのだから、そろそろ上昇が始まってもおかしくないと思っている人が多いようだ。もちろん、不動産=富という公式は、アメリカ人の潜在意識の中に刻み込まれている、と考えることもできる。

さて株に話を戻すが、2年前の暗い状況で強気論を発表したヘッジファンド・マネージャー、ジェフ・マシューズ氏は、最近こんな警戒論を述べている。「どの企業も言うことはコストの上昇だ。上がっているのは原油だけではない。例をあげれば、先日決算を発表したフォードだ。記録的な内容だったが、株価に大した影響を与えることはなかった。なぜだろうか?問題は、フォードが40億ドルの経営コスト上昇予想を発表したためだ。更にプロクター・アンド・ギャンブル、キンバリークラークもコスト上昇を指摘し、将来的な企業利益減少が懸念される。」


(情報源:In U.S., 54% Have Stock Market Investments, Lowest Since 1999

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