相変わらず悲観的な米国消費者?

(下記はhedgeyeblog.comからの抜粋)

自信を失うと、私たちは無気力になり、物事に取り組む意欲が無くなってしまう。しかし、時間の経過とともに自信は回復し、私たちは人間としていっそう成長する。

あれから1年の月日が流れた。徹底した連邦政府による救済資金の投入で、米国経済は回復が始まり、人々にも自信が戻ってきた。特に、株式市場の回復ぶりには目を見張るものがあり、去年の3月の安値からS&P500指数は74%の上昇、そしてナスダック総合指数は90%の上昇だ。

たった1年間で、私たちは極めて不安定な状態から、2010年は明るい年になるという希望的な見方ができるようになった。株式市場が語っていることは、消費者の米国経済に対する信頼感が大きく好転しているということだ。

しかし、統計には株式市場とは反対のことが示されている。ABCニュースの調べによれば、先週の消費者信頼感指数は、マイナス43からマイナス44に下がっている。更にブルームバーグの意見調査によれば、消費者たちは、ほぼ2対1の割合で、米国経済は悪化していると回答している。

悲観的な消費者だが、好調に上昇を展開する小売銘柄を見ると、消費者の言動には矛盾があるようだ。株式市場が好調なのは、企業の利益、そしてキャッシュフローが好転しているためだ。

今日の株式市場で、買い銘柄を選ぶことには、極めて慎重にならなければいけない。2009年の3月に比べれば、現状は明らかに良くなっている。しかし、世界的なマクロ要因が情勢を一転させ、状況を不安定なものに逆戻りさせてしまう可能性は十分にある。






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