水曜のニュースレターから一部抜粋

下記は、「2010年の5大リスク」と題されたコラムの要約。

1、アナリスト

ウォール街のアナリストの意見は、我々投資家を助けていると信じたいところだが、実際は大して役に立っていない。以前も述べたことだが、重要な場面、例えばマーケットの転換点を予想し警報したアナリストはほとんどいない。2008年、マーケットが下降トレンドになっても彼らは強気論を発表し続け、ほぼ大底を打った2009年の初めに、やっと弱気論を発表した。こんなアナリストたちだが、皆口を揃えたように、2010年のマーケットは強いと主張している。

2、救済資金、経済刺激策

銀行、住宅市場、自動車産業、と様々なところへ、連邦政府は膨大な救済資金をつぎ込んできた。救済資金は、単なる一時的な解決策であり、本当の回復を達成するには、企業の独り立ちが必要だ。2010年、連邦政府は、引き続き莫大な救済資金を注ぎ込むことだろう。しかし、この資金がストップするようなら、株式市場は低迷することになりそうだ。

3、中国

力強い経済成長を展開する中国が、世界経済を救う、と言う人たちが多い。しかし、この意見が指摘していることは、2010年、もし中国に何らかの経済問題が生じれば、世界の株式市場は大きな打撃を受けるということだ。

4、債券市場

世界の経済大国であるアメリカと日本は、まるで際限は無いといった勢いで、膨大な金額の国債を発行し続けている。もし2010年、インフレ懸念が単なる懸念ではなく実現化してしまえば、国債市場には売りが殺到する。例えば、米国の国債が徹底的に売られるようなことになれば、国債利回りに連動する住宅ローンの利子が跳ね上がるだけでなく、連銀は景気刺激型の金融政策を継続できなくなる。

5、銀行

既に日本が経験したことだが、衰えた米国銀行システムが、経済回復を大きく妨げる。バランスシートを悪影響から守るために、2010年、相変わらず銀行の貸し渋りが続く。





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TK さんのコメント…
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