米国消費者の新トレンド

投資で成功する一条件として、大きなトレンドを把握することがあげられているが、マイク・ラーソン氏はトレンドについてこんなことを述べている。

倹約という言葉は、米国消費者に全く無縁のように思われていたが、倹約傾向が顕著になった。いくつか例をあげよう。

・ファストフード・レストラン、ファミリー・レストラン、衣料品店、とあちこちで大幅割引をしているが、消費者たちの財布の紐は一向にゆるむ気配が無い。

・6月の小売売上高は+0.6%と発表されたが、大きな原因となったのは、原油とガソリンの値上がりだ。家具、日用雑貨品、衣料品の売上は相変わらず低迷している。小売連盟の予想によれば、来月から始まる新学期セールは、7%を超えるマイナスになるということだ。

・倹約は裕福な米国消費者の間にも広がっている。ハリス・グループとアメリカン・エキスプレスが行った調査によれば、年収が10万ドルから500万ドルある人たちは、何と収入の16%を貯蓄に回している。米国全体で見てみると、5月の貯蓄率は6.9%に上昇し、こんな高レベルに達するのは1993年いらい初めてだ。

著名ファンドマネージャー、ビル・グロース氏は、こう語っている。

「米国消費者は2007年以来、15兆ドルという巨額な資産を失った。これほど膨大な財産を無くした消費者は、常識で考えれば分かることだが、支出を減らし貯蓄にいっそう力を入れることになるだろう。これが意味することは、ノーマルと考えられていた3.5%の経済成長率が2%近辺まで下がるということだ。」

ラーソン氏は、更にこう付け加えている。

「消費者は無駄遣いを避け、節約を明らかに重要視するようになった。こんな状況だというのに、ワシントンの政治家たちは全く変わらない。」








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