下着と米国経済

あなたはボクサー派、それともブリーフ派だろうか?別にどちらでも構わないが、男性用下着の売上は、米国経済指標の一つとして役立つようだ。

マイケル・ブラッシュ氏のコラムによれば、前連邦準備制度理事会議長アラン・グリーンスパン氏は、不景気になると男性は下着を買わなくなる、と語っていたという。

グリーンスパン氏の論法でいけば、景気が回復するためには、男性用下着の売上が上向きになる必要がある。今年の1月末時点で、過去12カ月間の売上は12%減。そして2月、3月は横ばいといった状態だったから、米国経済には安定の兆しが見え始めている。

景気が好転した、と結論するためには、年率換算で男性用下着の売上は2%から3%上昇しなければならない。ミンテル(消費者リサーチ会社)のアナリスト、ビル・パターソン氏は、今年の売上は2.3%の下落、そして売上の上昇が始まるのは2013年に入ってからという予想をしている。

男性用下着の話だけでは不公平だから、女性用衣類も見てみよう。

マーシャル・コーエン氏(NPDグループ)によれば、ブラジャー、デニムの衣服、靴の売上の上昇は景気の好転を表すという。第1四半期、ブラジャーの売上は4%の上昇だったが、デニムの衣服と靴の売上はパッとしなかったから、景気はまだ回復基調に入っていない。

さて、火曜に発表された米国消費者信頼感指数は、2003年4月以来の大幅上昇となった。この結果を見て、多くの人たちが経済の底打ちが確認できた、と判断したようだが、マーク・ハルバート氏はこう述べている。

「最近好調なマーケットが続いていたから、消費者信頼感の上昇は理解することができる。しかし、実際に調べて分かったことは、このような大幅な消費者信頼感指数が発表された後のマーケットは、平均以下の伸びになる傾向がある。」










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