投資で成功する一条件として、大きなトレンドを把握することがあげられているが、マイク・ラーソン氏はトレンドについてこんなことを述べている。
倹約という言葉は、米国消費者に全く無縁のように思われていたが、倹約傾向が顕著になった。いくつか例をあげよう。
・ファストフード・レストラン、ファミリー・レストラン、衣料品店、とあちこちで大幅割引をしているが、消費者たちの財布の紐は一向にゆるむ気配が無い。
・６月の小売売上高は＋０．６％と発表されたが、大きな原因となったのは、原油とガソリンの値上がりだ。家具、日用雑貨品、衣料品の売上は相変わらず低迷している。小売連盟の予想によれば、来月から始まる新学期セールは、７％を超えるマイナスになるということだ。
・倹約は裕福な米国消費者の間にも広がっている。ハリス・グループとアメリカン・エキスプレスが行った調査によれば、年収が１０万ドルから５００万ドルある人たちは、何と収入の１６％を貯蓄に回している。米国全体で見てみると、５月の貯蓄率は６．９％に上昇し、こんな高レベルに達するのは１９９３年いらい初めてだ。
著名ファンドマネージャー、ビル・グロース氏は、こう語っている。
「米国消費者は２００７年以来、１５兆ドルという巨額な資産を失った。これほど膨大な財産を無くした消費者は、常識で考えれば分かることだが、支出を減らし貯蓄にいっそう力を入れることになるだろう。これが意味することは、ノーマルと考えられていた３．５％の経済成長率が２％近辺まで下がるということだ。」
ラーソン氏は、更にこう付け加えている。
「消費者は無駄遣いを避け、節約を明らかに重要視するようになった。こんな状況だというのに、ワシントンの政治家たちは全く変わらない。」
